永く住める
高耐久性
高耐久の家は、家族の安全を守り、
コスト削減・資産価値維持にも役立ちます。
大切なマイホームを長期間良好な状態で維持したいとは誰もが思うこと。耐久性が重要な理由は、「建物の劣化を抑制し、家族の安全を確保すること」「大規模な修繕を軽減し、メンテナンスコストを減らすこと」「将来的な資産価値を維持すること」にあります。しかし程度の差こそあれ、建物が完成したその時から劣化は始まります。だからこそ、確かな構造と高品質な素材を選ぶことが、長く安心して暮らせる住まいづくりの鍵となります。
耐久性を阻む要因を知り、
万全の対策を取る
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湿気 対策
床下の湿気を
全方位から換気する全周換気工法木造住宅にとって耐久性を劣化させる最大の敵は湿気です。木材の腐朽、カビやシロアリの発生なども、内部構造に湿気が多いことに起因します。湿気が多い床下の換気方法として、従来の床下換気の1.5〜2倍の換気能力がある、基礎パッキンを使った「全周換気工法」を採用。全方向での換気が可能となっています。
殺虫剤の土壌散布が
不要になるベタ基礎+防湿・防蟻シート地面からは常時大量の水蒸気が発生しています。ここに防水・防蟻シートをぴったりと敷き詰め、その上に厚い鉄筋コンクリートを敷くベタ基礎を打設することで、二重の防湿・防蟻対策になります。殺虫剤の土壌散布も不要になるので、効果的かつ環境と人に優しい工法となっています。
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シロアリ・カビ 対策
自然由来の
ホウ酸塩を採用木材防腐・防蟻剤施工木造住宅を建てる上でシロアリ対策は必須です。阪神大震災で被害の大きかった地区では、倒壊した家屋のうち約8割にシロアリや腐朽による被害があったと言われます。弊社では、シロアリや木材腐朽菌、カビなどから木材を守るため、ホウ酸塩を主原料とした安全性の高い防腐・防蟻剤を使用しています。揮発しないためシックハウスの原因になりにくいのが特徴で、熊本城など文化財にも使用されています。また長期間効果が持続するため経済的です。引き渡し後10年間のシロアリ予防処理が無償で提供され、万が一の被害時にも修理費用が保証されます。
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紫外線・雨・風 対策
通気層で壁体内の
結露抑制外壁通気構法外壁材(一次防水)と透湿防水シート(二次防水)の間に通気層を設けることで、雨水侵入を抑制し、かつ湿気を放出・乾燥させます。結露の防止とともに冷暖房の効率アップにも寄与します。また一般的な外壁材は紫外線や雨風によって色褪せが起こりやすく、10年から15年ごとに再塗装が必要ですが、弊社使用の超高耐候塗料を施した外壁材は、メンテナンスフリーで美しさが30年続きます。
デザイン性・
防災性に優れた平板瓦屋根シャープで軽やかなデザインの平板瓦屋根は、全ての瓦を1枚ずつ屋根に固定し、瓦同士をしっかり噛み合わせる構造のため、耐震性・耐風性にも優れています。また、アンダーラップ側の突起(①)とオーバーラップ側の突起(②)の二重の水返しで、強風雨時も瓦の重なる隙間から雨水を外へ自然排出し、水の侵入をシャットアウトします。
多重めっき構造で
錆・腐食に負けない次世代ガルバリウム鋼板ガルバリウム鋼板は優れた耐熱性と熱反射性を持ち、室内の温度上昇を防止するなど屋根材として高い効果を発揮します。さらに次世代ガルバリウム鋼板はマグネシウムの防錆効果をプラスし、従来の3倍超の耐食性を実現しました。他素材の屋根と比べても耐久性が高いので、長期にわたって美しさを保ちます。
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地震 対策
地震に強い基礎・構造躯体
建物を足元から支える「ベタ基礎」や、一般工法の3倍の強度をもつ「剛床工法」、基礎・柱・梁などの接合部分を強固にする「接合金物」で、強い構造躯体を作り地震や災害から家を守ります。
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メンテナンス不足 対策
長期保証制度
どんなに耐震性や耐久性に優れた家だとしても、メンテナンスを怠ると寿命は縮んでしまいます。定期的な点検とこまめな修繕が、家の寿命を延ばすポイントです。基礎や柱、屋根・外壁などの主要部分について、お引き渡し後定期点検とメンテナンス工事を実施することで、最長30年まで保証期間を延長できます。
永く安心して住み続けられる
「長期優良住宅」
長期優良住宅は、永く良好な状態で使用するための措置が講じられた住宅のことで、認定されるには国が定めた設定基準を満たすことが必要です。タイヨーで建てられた家は、100%長期優良住宅として認定されています。日本の住宅の利用期間は短く平均30年とされていますが、従来の「建てては壊す」スタイルではなく、「質の良い家を作って、きちんと手入れをしながら永く大切に使う」というストック型の社会への転換を目指そうというのが政府の方針です。認定を受けると住宅ローンの金利引き下げや減税、補助金を受けることができるというメリットもあります。
長期優良住宅の認定基準
長期優良住宅の経済面のメリット
※2025.12月現在の情報です。制度変更の可能性もありますので
最新の情報は当社までお問い合わせください。









